転職面接で希望年収を質問されたら？｜聞かれる理由や回答例を解説

はじめに

転職活動をしていると、気になるのが給与額です。

企業によっては採用・不採用に直接関係することもあり、交渉は慎重に進めたいところですよね。

この記事では、希望の年収額を聞かれる理由や、印象のいい答え方について解説しました。

また、年収額を提示されなかった場合の、給与交渉をするタイミングや、実際に転職活動を経験した人の実体験も紹介しています。

仕事内容だけでなく、給与面でも納得のいく転職活動を進めたいと思っている方は、ぜひ参考にしてください。

希望年収はいつ聞かれる？

希望年収を聞かれるタイミングは、企業によってさまざまです。

聞かれるタイミングとして多いのが、

の3回です。

企業によっては、応募の時点で希望年収を聞くところもあります。

転職活動を始める最初のタイミングで、おおよその希望年収を決めておくことで、その後の転職活動をスムーズに進められます。

いざ面接で実際に聞かれたときにも慌てず対応できますから、事前に希望額を決めておくのは重要です。

また、書類選考で1回、最終選考で1回といったように、希望年収を複数回たずねられることもあります。

なお、人事担当者が同席している面接では、希望年収の話が取り上げられると考えましょう。これは、雇用契約に関する条件を決定するために、希望年収が必要な情報だからです。

印象をよくする答え方の例

希望年収について、どのように答えると面接官からの印象がよいのかは気になるポイントですよね。

ここでは、希望年収を聞かれたときの、印象をよくする答え方の例をご紹介します。

求人票に記載の金額を答える

希望年収を決める際は、求人票に企業が記載している希望年収を参考にしましょう。

求人票に記載されている「想定年収」は、企業の予算が反映されています。

予算の範囲内におさまる希望年収を提示することで、面接に通る可能性が高まります。

最低希望年収と最高希望年収を伝える

希望年収は、幅を持たせて回答することがポイントです。

たとえば「希望年収は◯万円から◯万円です。職務内容によって柔軟に対応いたします」といったような答え方をします。

幅を持たせることで、企業は予算の範囲内で雇用ができるかを判断しやすくなります。

自分がどのように貢献できるかも伝える

希望年収について話をする際には、自分が企業にとって、どのように貢献できるかも伝えましょう。

たとえば「私は◯◯の経験を持っており、それを生かして御社の◯◯事業に貢献ができます。そのため、◯◯万円程度の年収を希望します」という答え方をします。

ポイントは、自分の実績と、入社後にどのような貢献ができるかを具体的に伝えることです。貢献に見合う報酬を希望することを伝えましょう。

最終面接後に伝える

内定が出て、内定を承諾するまでの「条件面談」のタイミングで希望年収を提示することも、企業からの印象をよくする一つのテクニックです。

最終面接までの面接と、内定が出てからの条件面談には、候補者と企業の関係性に大きな違いがあります。

最終面接までは、候補者がどの程度企業に貢献してくれるのかを企業が評価します。

一方の条件面談は、企業と候補者がこれからともに働くパートナーとして、最終的な条件の認識に食い違いがないかをチェックする場です。

年収について希望を出しても候補者の内定が取り下げられることはほぼありません。気楽な気持ちで、最終的な額面について提示できるのは大きなメリットです。

ただし、希望した年収が通らない可能性は大いに考えられますから、その点は気をつけましょう。

転職エージェントを活用する

年収の交渉に抵抗感や気まずさを覚える場合は、転職エージェントに代理で交渉をしてもらうのもおすすめです。

代理交渉には、企業と直接交渉をしなくてもよい気楽さがあるのはもちろんのこと、適切な希望年収額を提示してもらえるメリットがあります。

転職エージェントは、業界の相場や候補者のスキル、そして候補者が応募する企業文化を熟知しています。

データに基づき、企業側・候補者側がともに納得できる希望年収を算出できるため、雇用後のミスマッチも防げます。

NGな回答例

希望年収を聞かれた際、答え方によってはむしろ企業からの印象を悪くしてしまうこともあります。

ここでは、NGな回答の具体例を紹介します。

いくらでもよいと答える

意外にも企業からの評価が悪くなりがちなのが「いくらでもよい」と回答する方法です。

謙虚さをアピールできると考えてこのような回答をしてしまうこともありますが、転職活動中は、具体的な希望年収を答えましょう。

「いくらでもよい」と答えた場合、企業は、

と取り、候補者を敬遠してしまう可能性があります。

こだわりがない場合は、求人票や、前職の給与額などを参考にして回答しましょう。

希望年収を高く言いすぎる

求人票の想定年収よりも数百万円単位で高い希望年収を出すと、希望の予算額とつりあわず、採用されないケースもあります。

想定年収よりも高い希望年収を出す場合は、慎重に額を検討しましょう。

目安としては、前職と同業種での転職の場合は、前職と同程度か少しプラスした額を伝えます。

また、未経験の職種での転職の場合は、前職での年収よりも希望年収を下げることも検討しましょう。

仮に能力以上の希望年収が通ってしまった場合、入社後に働く中で精神的な負担を感じるケースもあります。

貢献度と企業の予算を把握しながら、適切な年収額を設定しましょう。

私生活の環境変化を理由に年収アップを要求する

などの個人的な理由で、前職よりも高い希望年収を提案するのは避けましょう。

給与はあくまで、候補者が提供するスキルや経験に基づいて支払われるもの。業務とは関係のない内容で希望年収が高くなることは、残念ながらありません。

希望年収について回答する際は、仕事に対するスキルや経験、希望する役割などを考慮し、適切な額を提示することが重要です。

前職の年収にこだわりすぎる

未経験の業種へ転職する場合、前職の年収にこだわりすぎることで内定が出にくくなるリスクが生まれます。

未経験の場合は、前職の年収から少し希望年収を下げることも検討しましょう。

また企業によっては、同職種であっても前職と業務内容が大きく変わるケースもあるため、前職の経験やスキルが生かせないケースもあります。

この場合も、年収アップよりも、現状維持を狙うほうがよいでしょう。

希望年収は、あくまで応募する企業の予算や、候補者の貢献度によって決定されるものであることを理解しましょう。

希望の年収を聞かれる理由

なぜ企業は、予算が設定されているのにもかかわらず、候補者に希望年収をたずねるのでしょうか。

実は希望年収の答え方で、企業が候補者を評価していることをご存じでしたか。

企業が希望年収をたずねる理由について、詳しく解説します。

1. 採用予算が決まっているから

企業はたいていの場合、新しい人材を採用する際は採用プロセスを開始する前におおよその予算を決定しています。

企業は採用の過程で、スキルはもちろんのこと、求める予算とマッチするかを非常に重視しています。

スキルがあっても、支払う給与が高すぎて払いきれない場合、その人材を雇いつづけることが難しくなってしまうからです。

このため、候補者の希望年収は、候補者を絞りこむための重要な情報として扱われるのです。

2. 内定辞退や早期離職を防ぎたいから

希望年収を確認することは、企業の求める人材と、候補者のスキルや能力がかみ合わないことによって生まれる雇用のミスマッチを防ぐ効果があります。

たとえば、企業が求めている候補者像に比べて高すぎるスキルを持つ人材を採用してしまった場合を考えてみましょう。

従業員は仕事へのモチベーションを高められず、せっかく出した内定を辞退したり、もしくは働き出してから早期に離職してしまったりするリスクが生まれます。

この場合、企業は採用面接を一からやりなおす必要があり、その分だけ余分なコストがかかります。

このような無駄を避けるためにも、事前に希望年収が問われるのです。

3. 応募者の自己評価を知りたいから

また、希望年収は、企業が応募者の自己評価を知るために重要な情報でもあります。

希望年収をたずねることによって、たとえば、

などが分かります。

どちらの力も、企業に貢献するためには必須の能力です。

このため多くの企業は、予算が決まっているにもかかわらず、あえて希望する年収をたずねるのです。

年収額が提示されなかった場合は？

企業によっては、面接中に給与の話が出ないこともあります。その場合、どのタイミングで給与額について伝えればよいのでしょうか。

詳しく解説します。

面接最後の「逆質問」時に聞く

面接では一般的に、企業から候補者へ質問があったあと、最後に候補者から企業への質問があるか聞かれます。

このタイミングで給与の話をするとよいのですが、ポイントは、給与の話をそのままするのではなく、給与の話が出る時期を聞くことです。

たとえば、「選考ステップを知りたいのですが、条件面のご提示はいつごろですか」といった聞き方をします。

面接担当者から「お金のためだけに働いている」「企業のビジョンに賛同してもらえていない」と印象づけられてしまうのは避けたいもの。

一方で、給与額をいつ話してもらえるのかが分からなければ、企業への不信感も出てきてしまいます。

給与額が分かるおおよその時期を把握することで、落ち着いてその後の面接にのぞめます。

最終面接の前～最終面接時

一般的に、多くの企業が給与額を提示するのは、最終面接の時点です。

この際に年収額を確認すれば、自然な流れで希望する年収についてアピールできるでしょう。

希望年収の額面は選考に影響する？

希望年収の額を伝える際に気になるのが、選考に影響するかどうかです。

企業の予算に対して、あまりにも高すぎる希望年収を告げた場合、通常は採用に影響が出ます。

ただし、企業の求める人材によっては、多少予算をオーバーしても採用が決まることもあります。

自分のケースがどちらに該当するか事前に理解することで、転職活動を後悔なく成功させましょう。

影響するケース

候補者の提示した希望年収が企業の予算に合わない場合、企業はその人材の採用を見送るケースが一般的です。

これは、あまりにも高すぎる給与の場合、会社側の支払いが難しいばかりでなく、候補者が自分の能力を客観的に把握できていない可能性があるからです。

影響しないケース

一方、影響しないケースとしては、企業側からスカウトをした場合や、経営層やコンサルティングなど企業の根幹に関わる分野での採用面接の場合が考えられます。

また、高い技能を持つ人材を急募している場合など、企業と候補者とのタイミングが合えば、求人票よりも高い希望年収を出したとしても条件が通る可能性があります。

その人材を雇用しなければ経営が傾くおそれがある場合、企業は多少予算をオーバーしてでも、候補者を採用するでしょう。

希望年収はどうやって決めればいい？

ここからは、希望年収を決める具体的な方法について詳しく解説します。

求人票の想定年収を参考にする

まずは、企業の求人票に書かれている年収を参考にしましょう。

求人票は、企業の従業員の年収や、予算を反映した額です。

この額の範囲内におさまる年収を提示すれば、企業から採用してもらえる可能性が高まります。

逆にいえば、自分の持つスキルに比べて、あまりにも求人票の年収が安すぎると感じた場合は、その企業以外にも目を向けたほうがよいのかもしれません。

ただし、中途採用の場合、求人票に「応相談」といった文言しか記載されておらず、参考にしづらい場合もあります。

その場合は、転職用の口コミサイトなどを確認し、その会社の希望業種における平均給与をチェックすると、おおよその年収が把握できます。

転職先の業界や業種の給料相場を参考にする

求人票や口コミサイトを確認しても想定年収が確認できない場合もあります。

その際は、転職先の業界や業種において、自分と同程度のキャリアを積んだ人材が、どの程度の給料を受け取っているのかをチェックしましょう。

おおよその相場感をつかむことで、実際の面接でも必要以上に低い年収額を伝えずに済むなどのメリットが生まれます。

情報収集の際は、インターネットや書籍、口コミなどで調査をし、最新の情報を手に入れることを心がけましょう。

また、地域や候補者の年齢などの条件によって多少の変動が出ることも注意しましょう。

他の内定企業の条件を参考にする

すでに何社かにおいて内定が出ている場合は、その金額を参考にして希望年収を伝えるのも一つの方法です。

この場合、企業に対しても「◯社からは◯◯万円で内定をいただいている」と伝えられることで、企業から候補者の価値や貢献度を把握してもらいやすくなります。

候補者のスキルや才能を正確に評価してもらえることで、条件交渉がスムーズにいくことも考えられます。

転職エージェントに相場を聞く

転職エージェントに相場を聞くのも、おすすめの方法です。

転職エージェントは、さまざまな事例を通して、業界や業種の相場とされる年収や、年収ごとに見合うスキルについて最新の情報を熟知しています。

また、自分のスキルやキャリアは、自分では分かりづらいもの。

エージェントに包み隠さず自分のスキルを伝えることで、客観的な年収の指標を把握できます。

希望年収を決める際の注意点

では、実際に希望年収を決める際には、どのようなことに注意すればよいのでしょうか。

具体的な注意点を解説します。

現在の給与を正確に把握する

希望年収は、給与だけでなく、福利厚生やボーナスなども含めた総支給額を指します。

直近の勤務先での総支給額は、希望年収の目安として正確に把握しておきましょう。

なお、総支給額は、会社から年末年始に配布される源泉徴収票で確認できます。

賞与や残業代を含める

希望年収を決める際に注意したほうがよいのは、希望する月収の12カ月分＝年収ではないこと。

必ず、賞与（ボーナス）や残業代なども含めた総支給額を希望年収に設定しましょう。

ボーナスや残業代を考慮せずに年収額を提示してしまうと、働きだしてから大きな不満が生まれる可能性が出てきます。

たとえば、入社後の月収が思ったよりもずっと低くなってしまったり、残業時間が想定よりも多くなってしまったりするケースが考えられます。

賞与や残業代を含めた年収は、直近の勤務先から受け取る源泉徴収票で確認できます。

最低ラインを決めておく

希望年収額は、最低ラインを事前に決めておきましょう。

面接に通りたい一心で「希望年収額からどれほど下がってもいい」と伝えてしまうと、自分のスキルや経験、貢献度に見合わない低い年収で内定が通ってしまうこともあります。

この状態で働き始めると、仕事にやりがいを感じられず、早期の離職につながってしまうことも考えられます。

希望年収を伝える際は、最低希望年収も含めて提案することで、雇用のミスマッチを防げます。

年収を上げたい場合は理由も伝える

前職よりも年収を上げたい場合は、企業にその理由を伝えましょう。

給与は、候補者の経歴やスキルに基づいて決定されます。

たとえば、

などの理由があれば、年収が高くなることに根拠が生まれ、企業も申し出を受けやすくなります。

希望年収を修正するタイミング

希望年収は伝えたものの、もう少し給与額が上げたい。

そんなふうに思うこともあるかもしれません。

ここでは、希望年収を訂正・修正するタイミングについて詳しく解説します。

修正したいタイミングですぐに

現時点での収入を目安に希望年収を決めた場合、源泉徴収票の読み間違えなどの理由で、想定年収を修正しなければならない場合があります。

この際は、人事担当者などに対して、速やかに想定年収が変更になったことを伝えましょう。

企業によっては、上がった年収で希望年収を通してくれることがあります。

ただし、大幅な希望年収の増加は、応募を断られるリスクも同時に発生します。

希望年収にこだわりがない場合は、現在の年収から下がってもよいことも伝えておきましょう。

内定後、内定承諾まで

内定後、契約を結ぶまでの間で、多くの企業は「条件面談」と呼ばれる機会を設けています。

これは、働く条件について詳しく内容を検討するもので、企業と候補者の雇用のミスマッチを防ぐために実施されます。

このタイミングで希望年収を新たに提示すると、場合によっては申し出を受け入れてもらえることがあります。

また、内定が企業の側から取り消されることはほとんどありません。

このため、仮に申し出が断られたとしても、候補者が気軽に条件交渉を持ちかけられるのは、大きなメリットです。

【体験談】希望年収を聞かれたタイミング

実際に転職活動をした人は、どのようなタイミングで希望年収を聞かれ、どんなふうに質問に答えているのでしょうか。

独自調査の結果をご紹介します。

1回目の面接で聞かれた（Aさん・20代後半・IT職）

IT企業で、同業種への転職をしたAさん。

書類審査も含めて、約10社に応募しました。

書類審査の時点で希望年収を提出し、面接に進んだ企業では全て、1回目の面接で希望年収額を聞かれたそうです。

また、Aさんはエージェントを利用して転職活動をしていたため、内定後の年収額の交渉は、全てエージェントに代行してもらいました。

エージェントが相場やAさんのスキルに合った適切な条件交渉をした結果、Aさんは前職よりも高い収入を得ることに成功しました。

最後まで聞かれなかった（Bさん・20代前半・事務職）

事務職に異業種での転職をしたBさんは、最終面接まではスムーズに進んだものの、最後まで年収額についての話がありませんでした。

自分からも聞くのを忘れてしまい、不安に思っていたBさんでしたが、契約の段階では年収額が明示されました。

求人に書かれていたのとほぼ同額だったため、安心して契約に進んだそうです。

1次・2次面接の2回で聞かれた（Cさん・20代後半・営業職）

営業職へ異業種転職をしたCさん。

営業は未経験のため、これまでに培ってきたスキルが生かせるかどうか不安がありました。

このため、エージェントと相談して希望年収の範囲を決定。

企業との面接は、最終面接を含めて3回ありましたが、毎回希望年収を聞かれました。

そのたびに、希望の年収を伝えた上で、柔軟に対応すると答えています。

その結果、想定よりも少し低かったものの、最低希望年収を上回る額面での年収額に決まりました。

まとめ

転職活動において非常に重要な要素である希望年収。

企業にとっては、候補者の自己評価や、企業への貢献度を推し量るための材料でもあります。

答え方次第で企業からの印象が大きく変わるため、事前にしっかりと準備をした上で面接にのぞみましょう。

また、希望年収を交渉する際のベストタイミングは、内定が決定してから、実際に契約を交わすまでの期間です。

この期間は、候補者のほうが有利に話し合いを進められる貴重な機会でもありますから、ぜひ活用しましょう。

条件面での交渉に気まずさや抵抗感がある場合は、転職エージェントを利用することもおすすめです。

業界の相場感を知っている経験豊富なエージェントが交渉を代行することで、候補者・企業ともに納得のいく年収額を決められます。

自分の希望に見合う年収を提示し、後悔のない転職を実現させましょう。