職務経歴書の嘘はバレる?営業実績以外のアピール点も解説

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はじめに

職務経歴書の書き方に悩む方は多くいらっしゃると思います。

特に職歴が浅かったり、これまでの実績に対して自信がなかったりする場合「自分を良く見せたい」「少しでも書類選考を有利に進めたい」と考え、つい職務経歴を偽って書いてしまいたいと思うことがあるかもしれません。

嘘を書きたくなる真意と、営業実績以外のアピール点についてもくわしく解説いたします。

これから職務経歴書を書き始めようとしている方は、ぜひ参考にしてみてください。

職務経歴書に嘘はバレる?

職務経歴書の嘘はバレるのでしょうか。

そもそも職務経歴書の嘘とはどんなものなのでしょう。

主に過去の実績やスキルなどが嘘を書いてしまいやすい、また書きやすい点だと考えられます。

ただし、嘘を書くことと「誇張」や「過大評価」とは紙一重の面もあるのです。

嘘を書かずに自分をよく見せるための方法については後述します。

まずは経歴を盛りやすい項目とその本質についてピックアップしてみましょう。

比較的嘘を書いてしまいやすい項目とその「バレる度合い」は次の通りです。

営業実績を盛る

もし、営業実績について盛って記入したとしても、書類ではバレにくいと考えられます。

書類上の数字はただの数字なので、その真偽を確かめる術が採用企業側にはほぼないからです。

ただし、書類選考を通過したあとの面接ではバレる可能性があるでしょう。

面接においては営業へのこだわりや数字に対する思い、なぜその数字を出せたのか、一過性のものであるかそうでないのか、などのコアな質問をされます。

受け答えの中でどこか整合性が取れなくなる、または信頼性がないと判断されてしまえば、採用担当者の面接者に対する不信感は増幅することが容易に想像できます。

営業実績が嘘偽りなくたしかなものであれば、自信に満ちた話し方もできるため、書類の嘘は面接で露呈してしまうでしょう。

人事は多くの面接をこなしているため、出し抜けると考えないほうが賢明です。

役職を盛る

役職を盛って記入した場合はバレる可能性が高いです。

役職者であればホームページ上に名前が載っている可能性もありますし、世の中に無数にあるWebサイトやSNSの検索に引っかかる可能性もあります。

また「前職の名刺を見せてください」と言われた場合もどうでしょう。

社会人で営業職ともあれば、ほとんどの人が名刺を持っているはずです。

名刺には役職も書かれているケースがほとんどではないでしょうか。

もう持っていない、見せたくないという対応もできますが、その対応自体に不信感を抱かれるケースもあります。

さらに、より直接的な行動として企業が経歴調査をした際は、一発でバレてしまうでしょう。

そのため、役職は決して偽るべきでないのです。

資格を盛る

資格について盛って記入した場合もバレる可能性が高いです。

資格を確認しない会社もありますが、資格手当がある場合、試験の合格証や資格証明書の提出が義務付けられていることもあります。

当然、ないものをあると偽ってしまうとそういった書類を提出できません。

そもそも、資格やスキルがないのにあると偽って内定をもらった場合、入社してから相当苦労することは想像に難くありません。

特に資格の有無が採用条件に占める割合が高い場合など、まともに業務をこなせないでしょう。

また、採用部署の主要業務における人的要件を満たせず、大きな損害を与えてしまうなど、大きな責任問題に発展する可能性も考えられます。

資格を盛るのは、リスクが高くリターンは低いのです。

職務経歴書に嘘は書かないほうが良い!

結論として、職務経歴書に嘘を書かないほうが良いです。

大手企業ともなれば、採用担当者は年間何百、何千という応募者の履歴書、職務経歴書に目を通しています。

書類上の違和感にはとても敏感です。

もし書類選考を通過したとしても、面接でのギャップが大きければ採用には至らないでしょう。

万が一内定をもらい、採用となった場合、企業は偽りの経歴というフィルター越しにその採用者のポテンシャルを評価し、成果を求めるはずです。

結果、早々と期待に応えられないという事態に陥ってしまうでしょう。

内定がゴールではない

転職活動においては内定がゴールではありません。

転職の先の企業で仕事をし、活躍することまでがゴールです。

内定時は嘘がバレなくても、そのあとにバレてしまっては、社内にいづらくなってしまい、転職した意味がなくなってしまいます。

転職活動においては、前職での実績がなかったり、その会社に合うかどうかわからなかったりと不安な面もあるかもしれません。

しかし、企業の採用担当者は過去の数字や実績にあらわれるような表面的な部分だけではなく、適性や情熱・想いなど、応募者の可能性をも見定めて採用の可否を決定していることも多くあります。

そのため、入社後の成長ストーリーや未来の自分の姿も見据えた職務経歴の書き方、転職活動の仕方がとても大切になると言えるのです。

内定取り消しがあり得る

企業が内定を取り消す理由は、さまざまなケースが考えられます。

内定は応募者と企業の間に労働契約が結ばれている状態で、労働契約を取り消すことは、法律上解雇と同義です。

労働者を解雇する際、労働基準法では「客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする」とされています。

つまり、内定を企業側から「合理的な理由」なしに、取り消すことはできません。

しかし、反対にその理由が内定者都合の場合は違法とは認めらません。

内定者の履歴書や職務経歴書に、業務に支障が出るほどの大きな詐称があった場合、企業は内定を取り消すことが可能なのです。

内定を出したあと、内定者の経歴を調査する企業もあり、もし嘘をついていたことが発覚した場合、内定取り消しという事態になる場合もあり得るでしょう。

実績がない場合の職務経歴書におけるアピールポイント

新卒入社して3年未満など、勤務期間が短く、経験が浅い人の場合は、そもそも多くの実績を書くことは難しいかもしれません。

ただし、実績が多くあれば良いというものではありません。

実績がなくても、職務経歴書でアピールできる点はいくつかあります。

これまでに行ってきた自身の業務経験を棚卸ししたうえで整理し、その中身を深く掘り下げてみましょう。

ポイントはなぜその業務を行っていたのか、なぜそのやり方だったのか、どんな想いで業務を行っていたのか、という点です。

自分なりの工夫

企業は実績よりも、実績に至るまでのプロセスを重視します。

プロセスを明確にし、自分なりの工夫を示しましょう。

たとえば広告営業の場合、「特に会社からの訪問に関するルールなどは指定されていなかったが、午前中は主に飲食店を回るようにし、午後からは飲食店以外の店舗を回るようにした」と述べたとします。

そのあとで「飲食店は時間帯が遅くなるにつれて忙しくなる傾向があり、比較的余裕がある午前中に話を聞いてもらえる確率が高いと考えたからです」といったように、その行動に至った理由を述べましょう。

何気なく行っていたルーチンワークの中にも、その仕事に取り組む姿勢や考え方をアピールできるヒントが埋もれているかもしれません。

今一度、当時の仕事内容を思い出し、客観的にそれがどのようなプロセスを経て実績に結びついていたか、また結びつけようとしていたかを振り返ってみましょう。

課題解決力

課題解決力は非常に重要な力です。

企業や業務にどのような課題があって、どう解決したのかのプロセスを明記しましょう。

必ずしも実績に直結したかどうかが重要ではありません。

問題意識をもって取り組んだかどうかということが重要なのです。

与えられた業務が「定型」のものだったとしても、毎日決まった時間やペースで仕事をするわけではないはずです。

進捗率や部内の状況をみて作業量やスピードを調整したり、定型業務をより効率化できるようにワークフローを改善したりという経験はなかったでしょうか。

そのような仕組みを変えた経験があれば、それは大きな課題解決力としてアピールできます。

さらにその方法が具体的であればあるほど、その人らしい工夫と個性を伝えられるでしょう。

仕事への熱意

経験や実績の少なさは、ある程度熱意や情熱でカバーできるケースもあります。

その企業に応募する応募者全員が充分な実績を有しているわけではないのです。

特殊な業界や職種である場合、特定の実績を積むのが難しい場合もあります。

入社してから経験することも多いでしょう。

過去の実績は参考程度に見られる場合も少なくありません。

企業は自社に興味をもってもらえているか、働く意欲があるかどうか、長く働いてくれそうかという点も考慮して、応募者を見極めようとしています。

そういった理由から、仕事に精力的に取り組む姿勢をアピールするのはとても有効と言えます。

入社後、精力的に仕事に取り組んでくれると思われれば内定に一歩近づくことでしょう。

まとめ

職務経歴書に嘘を書いたとしても、基本的にはバレると思っておいたほうが良いでしょう。

内定から入社後のことを考えると、そもそも嘘を書くメリットよりもデメリットのほうが遥かに大きいと言えるのがその最たる理由です。

前述のように、嘘を書かなくても自身の経歴をアピールできるポイントや方法はたくさんあります。

これまでの経歴を否定するのではなく、自身のポテンシャルと可能性を信じて転職活動に臨んでください。

必ず明るい未来が待ち受けているはずです。

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