第二新卒は新卒入社から3年以内の若いビジネスマンです。

新卒のようなポテンシャルと社会人としての基本スキルの両方を備えた人材として、転職市場ではニーズがあります。

企業が求めるポイントは、企業文化への柔軟性や仕事への素直さです。企業の期待を理解し、第二新卒ならではのアプローチをすることで転職成功につながります。

新しいキャリアを歩むため、新卒入社から早い段階で転職する方もいるでしょう。

ここで重要となるワードが「第二新卒」です。

どのようなビジネスマンを第二新卒と表現するのか、また転職でどのような影響があるのかご存じでしょうか。

この記事では第二新卒の定義や転職でのニーズ、企業が求めるポイントを解説します。

第二新卒の面接対策や職務経歴書・自己PRの作成方法も解説しますので、これらを参考に理想の企業への転職を成功させましょう。

第二新卒とは？

転職活動の前に、まず自分が第二新卒に該当するのか確認しておく必要があります。

まず第二新卒とは、どのような人を指すのか確認しましょう。

新卒と異なることは理解していると思いますが、既卒・中途という言葉もあります。

転職でのニーズが異なるため、それぞれの違いを理解することが重要です。

第二新卒の定義とともに新卒・既卒・中途との違いを解説しますので参考にしてください。

第二新卒の定義と期間

主に第二新卒とは、新卒入社から3年以内のビジネスマンを指します。

つまり高校・専門学校・大学・大学院を卒業後、入社から1~3年で退職・転職しようと試みている人です。

4年制大学卒業者であれば25~26歳まで、2年生専門学校卒業者であれば23~24歳までの人が該当します。

ただし新卒の入社日は基本的に4月1日です。

自身が第二新卒か確認する際は、年齢ではなく入社日からの経過年数を目安にしましょう。

しかしこれは一般的な認識であり、実際は明確な定義はありません。4年以上でも第二新卒と捉えている企業もあります。

応募の際には、企業の採用基準を確認しておきましょう。

より広範囲な意味では、社会人としての経験が浅い人が第二新卒です。

仕事の基本やビジネスマナーを理解した社会人ではあるが、前職でスキルを確立した人とまでは捉えられません。

新卒・既卒・中途との違い

新卒とは、その年の3月末に卒業予定の学生です。

短い期間でも就業経験のある第二新卒とは定義が異なります。

既卒は学校を卒業した後、一度も就業していない人です。

就活失敗・留学などの理由で、新卒入社ができなかった人が該当します。

多くの場合は卒業から3年以内の人を指しますが、明確な定義はありません。

中には既卒を新卒扱いで採用する企業もあります。

中途とは、就業経験のある人材を採用することです。

第二新卒も含まれますが、一般的に中途採用では前職での経験を生かせる即戦力を求められます。

つまり第二新卒のポジションは新卒と中途の間です。

以下の表に、それぞれの一般的な定義を分かりやすくまとめていますのでご確認ください。

第二新卒	新卒入社から1~3年で退職・転職を試みている人
新卒	3月末に高校・専門学校・大学・大学院を卒業する予定の人
既卒	学校卒業から一度も就業経験がない人
中途	第二新卒も含めた就業経験のある人材を採用すること

第二新卒の転職市場での需要

「新卒」という言葉がある第二新卒ですが、大きなくくりで見れば新卒採用ではなく中途採用に含まれます。

就業経験の浅い第二新卒は、転職に不利なイメージがあるのではないでしょうか。

しかし企業にとって、第二新卒を採用するにはいくつかのメリットがあります。

ここで企業が第二新卒を求める理由と採用ニーズの推移を確認しましょう。

なぜ企業は第二新卒を求めるのか？

企業が第二新卒を求める理由は、新卒と社会人経験者、両方のメリットを享受できるためです。

主に以下のメリットがあります。

第二新卒はすでに業務を通じて、基本的なビジネスマナー・ビジネススキルを取得しています。

多くの企業が実施している新人研修も完了しているため、新卒ほど教育コストがかかりません。

下調べした上で少数の企業に絞って選考を受ける傾向があるため、企業文化や事業内容を正しく理解した人を採用できます。

新卒の採用時期は決まっていますが、第二新卒は人材が必要なタイミングでいつでも募集・採用が可能です。

また、第二新卒に注目している企業は多くありません。

一般的な中途採用や新卒採用では見つけられない優秀な人材を確保できます。

第二新卒の採用ニーズの推移

第二新卒の厚生労働省が2022年度に実施した調査によると、新規高卒就職者は約37%、新規大卒就職者は約31％が就職後3年以内に離職していました。

結果、さまざまな企業が人材不足に陥り、第二新卒の採用ニーズが高まっています。

特にITエンジニアの人材が不足している状況です。

当然、業界経験を積んだ若手人材が理想ではありますが、あらゆる企業でニーズの大きいエンジニア人材の採用は簡単ではありません。

そのため育成する前提で、経験の浅い第二新卒を採用するケースが増えている状況です。

IT業界以外でも職場の高齢化が進む介護業界や建設業界は、第二新卒を求めています。

さらに景気の回復とともに優秀な学生を獲得しようとした結果、予定人数の新卒採用に達しない企業が増えました。

このような複数の要因を考慮すると、第二新卒の需要は今後も高まっていくと予想できます。

第二新卒が転職活動で必要なモチベーション

現在の企業を早期に退職することに後ろめたい気持ちを持つ方や、第二新卒での転職が成功するか不安な方もいるのではないでしょうか。

しかし実際は、多くの第二新卒者が高いモチベーションで転職活動に取り組んでいます。

ここで第二新卒の転職活動で必要なモチベーション・転職成功率・内定が出るまでの目安を見てみましょう。

前向きな行動

約3割の方が新卒入社から3年以内に離職している事実から、第二新卒は理想と現実とのギャップに心が折れた方が多いと予想できます。

実際「既存の職場を離れたい」など、ネガティブな理由で転職する方もいるのではないでしょうか。

しかし第二新卒の転職では「次は理想の働き方を実現する」という前向きな行動が重要です。

具体的な計画を立てて前向きに行動するほど、転職成功につながります。

ただし新卒ではない以上、理想ばかり求めるのではなく社会人としての現実を受け入れる姿勢も重要です。

希望の条件を取捨選択し、同じ失敗を繰り返さないよう意識しましょう。

合同説明会やセミナーがある就職活動と異なり、転職活動は選考までに確立された過程がありません。

マイペースに活動していると条件に合った求人が終了してしまうため、自発的・効率的に企業を探し応募しましょう。

転職成功率と期間

2019年に厚生労働省が作成したデータによると、15~24歳の転職成功率は61%、25~29歳の転職成功率は約50%です。

高卒の方もいれば大学院卒の方もいるため一概には言えませんが、第二新卒に該当する年齢のほうが転職成功率は高くなっています。

第二新卒の転職が成功する可能性は十分です。

転職は自己分析・企業研究・選考・内定・退職という順で進めていきます。

内定までの期間は1~3か月が目安です。

スムーズに進めた場合や退職してから活動する場合は1か月以内で終わる可能性もあります。

しかし条件に合った企業を見つけるためにも、焦り・不安を避けるためにも3か月を見込んでおくとよいでしょう。

内定から入社までの期間は一般的に1~3か月です。

この期間に現職の引き継ぎや退職手続きを行います。入社時期の交渉も基本的に可能です。

ただし企業側にも事情があるため、3か月以内で交渉しましょう。

第二新卒の転職理由とポイント

転職理由は、面接で聞かれやすい質問のひとつです。

特に第二新卒の転職は、ニーズが大きい一方で弱点もあります。

転職理由は、第二新卒の弱点が露呈しやすい部分です。

そのため自己分析や企業研究を行い、アピールにつながる転職理由を考える必要があります。

それでは一般的に第二新卒には、どのような転職理由・アピールポイント・弱点があるのでしょうか。

この項目で理解しておきましょう。

主な転職理由

仕事は実際に働かなければ分からない部分もあり、第二新卒の転職理由にもその点が影響しています。

主な転職理由は以下のとおりです。

残業・休日出勤が多く、肉体的にも精神的にも疲労がたまり転職するケースがあります。

1~3年目の社員は職場に気を遣う人間も多いため、人間関係のストレスもよくある理由です。

自分なりに努力しても見合った評価や給料をもらえないことでモチベーションが低下するケースもあります。

若い社員ではチームや上司に対する交渉・提案も困難です。

長いキャリアを考えたときに、仕事内容への不満や企業の将来性への不安から転職を決意する傾向があります。

転職は年齢を重ねるほどに難しくなるため、特に業界・業種を変える場合は早いほうがよいでしょう。

アピールポイントと弱点

第二新卒の弱点として、新卒や中途よりも転職理由の回答がマイナス評価につながりやすい傾向があります。

企業は第二新卒の事情もある程度理解してくれていますが、早くに退職を決意していることは事実です。

しかし「残業・休日出勤が多かった」など、第二新卒の一般的な転職理由を正直に述べると、ネガティブな印象を与えてしまいます。

当然ですが転職面接では、嘘をついてはいけません。

そのため正直に答えつつもネガティブな内容を避け、ポジティブな動機をアピールしましょう。

第二新卒の主なアピールポイントは以下の2点です。

前職の不満よりも自身の反省を伝え、仕事における苦難も自発的に改善していく姿勢を示しましょう。

社会人としての経験や新卒のような伸びしろなど、企業が求める第二新卒ならではのメリットを提示可能です。

退職理由の効果的な伝え方は後の項目で詳しく解説します。

企業が第二新卒に期待する理由と懸念点

転職市場で需要がある第二新卒ですが、能力や経験には個体差があります。

第二新卒は新卒・中途どちらのメリットも享受できますが、反対に両方のデメリットを持つ可能性がある人材です。

それでは第二新卒に企業はどのような期待・懸念をしているのでしょうか。

ここでは第二新卒に期待される能力と経験、採用時の懸念点を解説します。

期待される能力や経験

企業が第二新卒に期待する能力・経験は以下のとおりです。

転職活動で有効なアプローチをするために押さえておきましょう。

基本的に企業は、ビジネスマナーを理解している前提で第二新卒を採用します。

また業界や業種が同じであれば仕事の進め方を素早く理解できるため、場合によっては即戦力としての活躍を期待されるでしょう。

経験が浅い第二新卒は、言い換えればスキル・考えが凝り固まっていません。

前職の風習を引きずることなく、企業文化に合った人材になると見込んでいます。

第二新卒は早くに最初の企業を退職しているため、2度目は長く勤めるつもりで真剣に取り組む人が多数です。

年齢が若い分さまざまな知識を吸収し、企業に不可欠な人材に成長することを期待されています。

失敗を素直に認めて改善する姿勢も重要視されるポイントです。

採用時の懸念点

企業が第二新卒採用時に懸念している点は以下のとおりです。

期待している点と表裏一体な部分もあります。

就業期間が短いほど、基礎的なマナー・知識が不足しているのではと懸念されてしまいます。

多くの場合、第二新卒は新卒と異なり、丁寧な研修期間が用意されません。

またリモートワークなどの普及に伴い、OJT形式の働き方が少なくなっています。

「育成に手がかかる」と判断されると採用に不利です。

早急に転職が必要でない限り、最低でも1年程度は現職で経験を積むとよいでしょう。

前職を早期に退職していることで、採用してもまたすぐに辞めるのではと懸念されます。

志望先への意欲よりも前職への不満が伝わると、不採用につながってしまうでしょう。

第二新卒の転職活動Q&A

転職活動は自分に合った企業探しや自己分析など、面接に至るまでにもいくつかの過程があります。

まだ転職活動の効果的な進め方が分からない方もいるのではないでしょうか。

第二新卒の転職活動は新卒の就職活動と異なり、やり方が不透明な部分があります。

ここで第二新卒の転職活動に関するよくある質問とその回答を見てみましょう。

転職活動の第一歩として参考にしてください。

転職サイトの活用

「どのような転職サイトを活用すべきですか」「転職エージェントと転職サイトは何が違うのですか」などの質問がよくあります。

第二新卒は求人数の多い社会人向け転職サイトがおすすめです。

職種特化型のハイクラス転職サイトは能力・経験の条件が厳しい傾向にあります。

また新卒・アルバイト向けの求人サイトは、対象が異なるため利用しないよう注意しましょう。

転職サイトは求人情報を掲載しており、求職者はサイトから企業を検索・応募できます。

一方の転職エージェントは、専任のアドバイザーが求職者一人一人の転職活動をサポートするサービスです。

ヒアリング・希望条件に合った求人の紹介・選考日程の調整・職務経歴書の添削・面接対策など、トータルでサポートしてくれます。

転職サイトにはない非公開求人を紹介してくれる点もメリットです。

有利・不利な条件と対策

「第二新卒は転職に不利ですか」「第二新卒での転職はやめたほうがよいですか」「大手企業に転職できますか」などもよくある質問です。

企業の採用要件や社会情勢によりますが、一概に不利というわけではありません。

能力・経験よりもポテンシャルを求める傾向が強まると、第二新卒での転職は有利になります。

近年、第二新卒を積極的に採用する企業は豊富です。

むしろ未経験の業界・業種・職種へ転職するなら、第二新卒のうちに活動したほうがよいでしょう。

大手企業も第二新卒の採用を行っているため、転職できる可能性はあります。

ただし転職理由や目標を明確にしておくことが重要です。

やむを得ない事情がない限り、現職と並行しながらの転職活動をおすすめします。

仕事のない期間が長引くほど、転職には不利です。

第二新卒の転職活動ハウツー

志望する企業が決まれば書類選考から最終面接まで、各選考過程で効果的なアプローチを実行する必要があります。

それではどのようなやり方が内定獲得につながるのでしょうか。

ここで第二新卒の転職活動ハウツーを解説します。

具体的に紹介する内容は職務経歴書と自己PR作成・面接対策と退職理由の伝え方の2点です。

それぞれの重要なポイントを理解しておきましょう。

職務経歴書・自己PR作成

職務経歴書の書き方は自由です。

何を書いてよいか迷ってしまう方は以下の構成を意識すると良いでしょう。

タイトル	「職務経歴書」と大きく書き、右端に日付と名前を記載
職務要約	応募先で役立ちそうな経験・能力を100文字程度でまとめる
職務経歴	前職の企業名・在職期間・在籍部署・担当した業務内容・実績を記載
資格・スキル	業務に役立つ資格・スキル記載。資格は取得年月とともに正式名称で書く
自己PR	応募先で役立つ長所や経験を簡潔に記載。箇条書きでもよい
その他	志望動機や転職理由など伝えておくべき内容を書く

自己PRは面接でも求められる機会が多いため、重要度の高い項目です。

第二新卒ではポテンシャルや熱意をアピールできる文章を作成しましょう。

ひとつの選択肢として、まず自分の長所を述べてから、それに関係する前職での経験を書く方法があります。

記載例は以下のとおりです。

私の長所は目標達成意識が高いところです。 前職で営業職をしていました。 最初は慣れない部分も多々ありましたが、コミュニケーション能力に関する書籍を読み、先輩と相談しつつ綿密なスケジュール管理を心掛けました。 結果、2年後にはトップの営業成績を達成しました。

面接対策と退職理由の伝え方

第二新卒の転職面接でも職務経歴書と同じように、ポテンシャルや熱意のアピールが重要です。

志望動機や退職理由に対する効果的な回答を準備する必要があります。

特に第二新卒の退職理由は前職への不満などネガティブな印象が伝わらないよう、ポジティブなワードに変換して伝えましょう。

以下、企業の将来性を理由に退職した場合の回答例です。

現職の会社は、スキルアップのために人手による作業を大事にしています。 しかし私は定型業務を積極的に自動化し、より専門スキルが生きる業務に人手を集中できる環境を作る必要があると考えています。 御社のようにITツールやAIツールを積極的に導入している企業でより良いサービスを生み出したいと考え、退職を決意しました。

企業の将来性が不安だったと答えると、不満があるとすぐに辞めてしまうのではと考えられます。

上記のように伝えることで、理想の働き方を目指した前向きな行動と捉えられるでしょう。

第二新卒の転職活動前に注意すべきこと

第二新卒でいられる期間は限られています。

理想の企業に就職するため、企業研究・自己分析をしてから転職活動を始めましょう。

ここでは第二新卒の転職活動前に注意すべきことを紹介します。

第二新卒は、長いキャリアの基盤を築くために重要な期間です。

そのため転職目標の明確化と未経験職種へ挑戦する際のポイントを理解しておく必要があります。

転職目標の明確化

転職目標の明確化は、企業探しや効果的な応募書類の作成・面接対応のために重要です。

具体的に思い浮かばない方は、現職への不満・不安を書き出してみるとよいでしょう。

まずは思うままに書き出すことで自分が仕事に求める軸を確立できます。

現職への不満・不安をポジティブな言葉に変換すれば、それはひとつの転職目標です。

実際に書類や面接で企業に伝えることを想定し、文章化しておきましょう。

自分が求める条件を全て満たす企業はなかなか見つかりません。

そこで希望に優先順位をつけましょう。

優先順位の高い条件を優先すれば、効率的な企業探しが可能です。

ただし理想だけで転職先を選ぶと、入社後にミスマッチが生じる可能性があります。

企業研究や自己分析を通して、企業との適性も考えて応募しましょう。

未経験職種への挑戦

第二新卒が未経験の職種・業界に転職しやすい年代です。

特にコミュニケーションスキルなどのヒューマンスキルが重要視される広告営業やコンサルタント業界、市場規模が大きなIT業界は、多くの企業が未経験者でも積極的に採用しています。

しかし必要な能力を有していないことで収入が下がるリスクは理解しておきましょう。

場合によっては新卒入社時と同等の収入になります。

高収入を目指すのであれば前職と同じ職種・業界への転職がおすすめです。

ただし給与水準が高いシステムエンジニアや営業職などは、収入がアップするケースがあります。

特に営業職はインセンティブ制度により、努力次第で高収入を実現することも可能です。

業界で見ると、コンサルタント業界や広告業界の給与が優れています。

第二新卒の転職活動を成功させるために

第二新卒に該当する人は、新卒入社から1~3年目の若者です。

基本的なマナーや企業への柔軟性、今後の伸びしろなどを期待している企業から需要があるため、未経験の職種・業界への転職も十分に可能です。

しかし第二新卒の転職活動で「給料が少ない」「残業が多い」などのネガティブな退職理由を伝えてしまうと、また早期退職するのではと懸念されてしまいます。

前職の反省や社会の厳しさも踏まえた上で、仕事への熱意と素直かつ積極的な姿勢をアピールしましょう。