転職で年収アップは実現できる？失敗しない転職をするのはこんな人！

「年収が思うように上がらない」「年収をあげたい」「年収をあげて、金銭的な不安をなくしたい」

上記のように、年収に対して不安を感じてはいませんか？同じ会社で長い年数働いていてもなかなか給料が上がらない、そうなると年収をアップするために、転職したくなりますよね。

一般的に、転職すると年収が下がると考えられがちですが、上手に転職できれば、年収をあげることも可能です。

今回は、転職で年収アップするにはどうしたら良いのかに、焦点をあてて説明していきます。

転職で年収アップする場合の相場は？

転職による年収アップは、現在の年収に対して、105％〜110％が一般的な相場です。

厚生労働省が公表した、​​「令和2年雇用動向調査結果の概況」の「転職入職者の変動状況別割合」をみると、転職で年収が上がった人が最も多い年代は20歳～24歳で47.6％と出ています。

また、25歳～29歳は37.2％、30歳～34歳は41.1％となっており、20代〜30代前半の4割程度は、転職で年収があがっている状況です。

ただし、この数値も同一業界への転職だったり、経験の有無だったり、前提条件によって変わってきます。

逆に未経験であれば、大幅に下がってしまう可能性もありえます。

未経験からのキャリアチェンジをした場合、現在の年収に対して70%〜80%まで下がってしまったという事例も少なくありません。

ここから言えることは、転職で年収アップを実現したい場合は、戦略が重要だということ。

「転職して失敗した」ということがないように、戦略的な転職を試みていきましょう。

年収アップしやすい転職とは

それでは、実際に年収がアップしやすい転職について説明していきます。

年収がアップしやすいと言われている転職は、下記の通りです。

・経験を活かした転職

・ベース年収が高い業界への転職

・昇格ペースを見越した転職

自分の状況に応じて、挑戦できそうなものがないか探してみましょう。

経験を活かした転職

今までの職務経験を活かした転職は、年収がアップしやすい傾向にあります。

職種や業種など、培ってきたものを活かせる業務内容だと、これまでのキャリアを評価してもらえ、年収アップを狙いやすいです。

とくに中途採用の場合、即戦力となるようなキャリアや経験を持つ人は重宝されます。

職務経験が長く役職をもらっていたり、専門的なスキルをもっていたりする人に向いているでしょう。

ベース年収が高い業界への転職

スキルや経験に自信がない場合、ベース年収が高い業界へ転職するのもひとつの手段です。

というのも、業界そのものの平均年収が低い場合、勤続年数を積んでも、スキルを磨いても、なかなか給与が上がらないというのが現実。

そのような場合は、平均年収が高い業界へ転職することで、給与アップを図りやすくなります。

ただし、未経験での異業種への転職は、簡単なことではありません。

採用までつなげるためには、少しでもスキルがあることを認めてもらう必要があります。

たとえば、小売業経験者の場合、メーカー勤務を目指すなど、これまでの業務で培った知識を活かせそうな業界に、飛び込んでみるのが成功の鍵となるでしょう。

昇格ペースを見越した転職

年収アップを目指す場合、企業規模の大きい会社へ転職しようとする方も少なくありません。

もちろん、その考え方も間違いではないのですが、すぐに年収が増加するのかは不安なところ。

一般的な企業は年功序列型で、勤続年数が増えるにつれて年収もアップしていきます。

ただ、転職して何年後に、満足できる年収に到達するのかは、不明瞭です。

自分自身の能力を発揮できる環境で働き、それに見合った報酬が欲しいという場合は、ベンチャー企業への転職もおすすめです。

ベンチャー企業は、年齢や勤続年数に関係なく、成果主義の傾向が強くあります。

そのため、入社時の給与ベースは高くなくとも、成果を上げることで、重要なポジションを任され、早いペースでの昇給も期待しやすいです。

また、ベンチャーの場合、大手企業経験者を歓迎していることも多く、好待遇で迎え入れてくれることも。

大手企業勤めでも現在の給与に不満がある場合は、成果報酬型のベンチャーで年収をあげていくスタイルもひとつの道筋といえるでしょう。

年収アップしやすい業界・職種とは？

転職の方法として、ベース年収が高い業界への転職もひとつの手段と伝えましたが、そもそも年収ベースが高い業界はどこでしょうか。

さらに、職種によっても違うのでしょうか。

ここからは、転職で年収がアップできる可能性のある、平均年収が高い業界や職種について深掘りしていきます。

h3　平均年収が高い業界

まずは平均年収が高い業界からチェックしていきましょう。

dodaが公表している、2022年の業種分類別の平均年収ランキングは下記の通りです。

さらに男女別で見てみましょう。

男女とも、「金融」の年収が高いことがわかります。

さらにいうと、「金融」の中でも、投信や投資顧問の業種が、平均年収が高い傾向です。

金融などは、専門知識のある人材を必要としているという背景もあり、一人でも多くの人材を確保するために、年収が高く設定されています。

平均年収が高い職種

次は、平均年収が高い職種についてみていきましょう。

dodaが公表している、職種別の平均年収ランキングは下記の通りです。

さらに男女別で見てみましょう。

男女ともに、「専門職（コンサルティングファーム／専門事務所／監査法人）」の平均年収が高いことがわかります。

業界ごとの結果と同様に、高度な知識やスキルを要する職種は、人材確保のために平均年収が高く設定されていることが多いようです。

転職で年収をアップできるのはこんな人！

ここからは、年収アップを実現できる人材について掘り下げていきます。

転職で年収アップを実現しやすい人は、下記の通りです。

・社会需要の高いスキルを持っている

・利益の宗主ができる

・即戦力として活躍できる経験がある

それぞれの項目について、詳しくみていきましょう。

社会需要の高いスキルを持っている

社会的にニーズのあるスキルをもつ人は、転職活動で成功しやすい傾向です。

先ほどの平均年収が高い業界や職種の話にもつながりますが、社会的需要と専門性が高くなると、人材としての価値も高くなります。

逃したくない人材であればあるほど、転職時に高い年収で合意を得やすくなるというわけです。

その一方で、転職を皮切りに社会的需要の高いスキルを身につけていくのも、方向性としていいでしょう。

IT、経理、英語などは社会的需要の高いスキルと言われており、とくにIT社会と言われる昨今、ITスキルをもつ人材は重宝されます。

プログラミングなどのスキルを有するには、勉強期間や学習への投資が必要なことも少なくありません。

実際に、プログラミングスクールに通って、IT業界へ転職をする人もいるほどです。

ITスキルだけでなく、専門性や社会的に需要のあるスキルは強みとなり、転職時に有利に働いてくれるでしょう。

利益の創出ができる

利益を創出できる人材は、どこの企業からも欲しいと思われます。

とくに、わかりやすいのが営業職でしょう。

自分の実績を可視化できる分、インセンティブや評価で給与に直接反映がされやすいです。

たとえ入社年度が同じであっても、実績次第で給与の開きは大きくなってきます。

利益を創出できる人は、必然的に評価されやすい対象となり、年収アップにつながりやすいです。

営業以外の利益の創出というと、少しイメージしにくいかもしれませんが、生産性での実績も利益創出につながります。

たとえば、バックオフィスの人であっても、業務の効率化を図り、不要なコストを抑えた実績は評価されやすいでしょう。

利益を増やす動きだけでなく、生産性をあげるなど、さまざまな視点で利益を作れるひとは評価されやすい傾向にあります。

即戦力として活躍できる経験がある

転職で年収アップを目指すとなると、経験の有無は大きく影響します。

企業としては、中途採用する場合、即戦力としての役割を期待していることは少なくありません。

なかには正社員ではなく、副業として経験を積んできたという人もいるでしょう。

「経験のレベル」「経験の内容」「実績」があれば、正社員としての職務経験がなくとも、十分に年収アップの可能性があります。

こんな人は年収が下がる可能性もある

これまで転職で年収が上がりやすい人の特徴をあげてきましたが、転職では年収が下がる可能性もあることを忘れてはいけません。

以下の条件の人は、年収が下がる可能性があるので、注意しておきましょう。

・すでに退職している人

就職の焦りで、年収の低い企業で内定承諾してしまうケースがあるため

・年収交渉しない人

手取り額が思ったよりも低く、年収が低くなる可能性があるため

・賞与や手当など、基本給以外を確認しなかった人

インセンティブや賞与がなく、結果的に年収が下がる可能性があるため

・未経験の職種に転職した人

未経験者の場合、育成に時間がかかり即戦力として判断されず、年収が下がる可能性があるため

・年収以外の条件を優先した人

転職の優先事項が、休日や職務内容になる場合、年収を妥協しなければならない状況に陥りやすいため

年収アップの転職を実現させるコツ

ここからは、年収アップを実現させるための転職のコツを紹介していきます。

実力や実績を評価する企業に転職する

これまでに、平均年収が高い業界や職種に転職すると年収アップを実現しやすいと述べてきましたが、最終的には企業選びがとても大事になります。

どれほど高いスキルを持っていても、評価される環境が整っていなければなりません。

たとえば、年功序列による評価制度を取り入れている会社だと、歴が浅い場合は、高い評価を得られないことも。

成果主義の評価制度を取り入れている企業であれば、早い段階で年収アップを実現するのも夢ではありません。

面接段階で年収について交渉する

年収アップをしたいならば、年収交渉も面接段階で行うように心がけましょう。

内定時には、企業から採用条件通知書で年収を提示されますが、この書類を渡される前、面接の段階であらかじめ交渉しておくことが重要です。

基本給以外の福利厚生までくまなくチェック

「年収をあげたい」となると、ついつい基本給や賞与で年収の増減を考えてしまいがちです。

しかし、年収の増減は基本給の高さだけではきまりません。

そもそも、年収には基本給や賞与だけでなく、さまざまな手当が含まれます。

年収に含まれる手当は下記の通りです。

・時間外手当（残業代）

・深夜勤務手当

・休日出勤手当

・役職手当

・資格手当

・家族手当

・住宅手当

・皆勤手当

住宅手当の有無について例をあげるならば、住宅手当がある分だけ、自分の給与から家賃に充てる金額を減らせます。

このように、基本給が低いように思える企業でも、充実した手当によって、もらえる給料が増えるケースも少なくありません。

成果報酬制度を導入している企業の場合、インセンティブも理論年収に含まれます。

それゆえに、求人情報に掲載されている理論年収と実際の年収に、良くも悪くも差が出てしまうことがあるので、注意しましょう。

実績は根拠をもとにアピール

年収をアップするには、採用担当者にしっかりと自分の経歴をアピールすることが大事です。

企業は、転職者の経験や能力、知識を加味して、年収や入社後のポジションを決定します。

選考過程において、自分がどんな風に応募先の企業で活躍できるのか。

自分のセールスポイントを、的確に採用担当者へアピールしていくことが、年収アップの鍵となってくるでしょう。

そのために、何が必要になるのかというと、自己分析です。

いくら「〇〇ができます」と言っても、企業のニーズにマッチしていなかったり、実績の根拠がなかったりすると、企業側も高い年収での採用に応じにくいものです。

企業のニーズを読み取り、自分自身のもつスキルがいかに企業に貢献できるのかを的確にアピールできる人こそ、年収アップを実現しやすいといえるでしょう。

転職時の年収交渉はやって問題なし

「転職のときって、年収交渉すべき？」

「面接で年収交渉したら、いやらしく感じられないか」

なかには、転職時に年収交渉すべきかどうかを迷っている方も少なくありません。

そもそもの選考に影響が出るのではないかと、不安を感じられている方もいるでしょう。

結論、給与交渉は行って問題ありません。

企業が転職希望者に提示する最初の年収は、交渉前提なため、低めに設定されがちです。

「キャリアや働きに見合った年収がほしい」と思うならば、臆さずに希望年収を伝えましょう。

年収交渉する前にやるべきこと

では、実際に年収交渉するとなると、「タイミングはいつか」「どのように伝えるべきか」など、さまざまな疑問が出てくると思います。

ここからは年収アップを実現するためには、何をすればいいのか。

交渉前にすべきこと、交渉時のコツ、それぞれについて説明していきます。

【事前準備】企業や業界の年収水準をチェック

まず、希望する業界や職種の年収水準を把握するようにしましょう。

平均年収が高い職種や業種をみてきたように、それぞれに年収の相場が決まっています。

業界や職種の景気を把握し、相場に応じた年収交渉を行うように心がけましょう。

次に、応募する企業の平均年収は必ずチェックしましょう。

企業が提示する金額を理解しておくことで、企業事情やコストに配慮できるといった評価を得やすくなります。

企業の平均年収は、企業ホームページ、募集要項などによく記載されています。

それらを見て、年齢やスキル感に見合った年収額を想定しておくと、交渉もスムーズになるはずです。

【事前準備】最低限のラインをつくる

どの程度の年収だと承諾できるのか、最低限のラインを決めておきましょう。

生活がある以上、転職によって生活がままならない状況になるのは本末転倒です。

提示された年収から、月々に必要な生活の固定費を差し引いて、どのくらいの余裕があれば良いのか。

ギリギリでも問題ないのか。

最低限のラインを決めておくことで、交渉の引き際も決めておくことができます。

年収アップの交渉は難しいとしても、最低限の生活を守るための交渉も大事です。

最低限の給与額の理由を説明できれば、企業としても最低限の生活水準が保てるよう、要望に応えたいという気持ちを持って交渉に臨んでくれるでしょう。

希望の年収ラインと最低限の年収ライン。

年収交渉に入る前に、2つのラインを決めておきましょう。

転職活動の中で年収交渉を成功させるコツ

それでは、実際に年収交渉する際には、どのようにポイントに気をつけて、話を進めていくべきかについて説明していきます。

年収交渉においては、下記3つのコツをおさえておきましょう。

・自分自身の市場価値を理解し、客観的に分析する

・交渉のタイミングを見極める

・金額の提示方法を配慮する

それぞれの項目について、詳しくみていきます。

【コツ】自分自身の市場価値を理解し、客観的に分析する

企業から提示される年収は、自分自身がもつスキルや経験に対する評価です。

たとえば、同職種同業他社で転職する場合、即戦力かつ企業の利益を拡大してくれそうであれば、前職よりも高い年収で採用してくれる可能性があります。

その一方で、職種・業界未経験で転職するとなると、企業が提示する金額以上の年収で合意を得ることは、よほどのことがない限り難しいといえるでしょう。

採用市場における自分自身の市場価値を的確に判断し、年収交渉へと踏み込むのが重要なポイントです。

転職後の貢献度、現在のスキルなどを冷静に分析し、説得材料を揃えて交渉へ臨んでください。

【コツ】交渉のタイミングを見極める

いざ選考へ進むとなると、どのタイミングで年収交渉すべきか悩ましいですよね。

少なくとも、一次面接においては、自ら年収の話を切り出すのはおすすめしません。

お金の話を初対面で進んで行うと、採用担当者に悪いイメージをもたれかねないからです。

しかし、企業から話題を振られた場合は、言葉を選びながら、自分の希望年収を伝えるようにしましょう。

中途採用の場合、年収交渉ありきで採用を進めているので、どこかのタイミングで採用担当者が年収に関する質問を振ってくれるはずです。

しかし、最終面接まで年収の話がでない場合もあるので、そのときはこちらから切り出しましょう。

ただ、気をつけたいのが、内定前はあくまで「希望を伝える」ということです。

内定後に年収を提示する企業がほとんどなので、具体的な年収の交渉は内定通知から承諾までの期間に行うことをおすすめします。

【コツ】金額の提示方法を配慮する

年収交渉は、労働者の権利といえども、希望を提示するときは、配慮を持って行うようにしましょう。

根拠がないにもかかわらず年収アップを求めたり、大事な話であるにもかかわらず、メールで済ませたりするなど、配慮に欠ける行為は相手に良い印象を与えません。

下手すれば、採用を見送られる可能性もあり得ます。

もちろん、年収を上げたいからと嘘を口にするのはやめましょう。

自分にはどんなスキルがあり、どのように企業へ貢献していくのか。

希望する年収に見合う働きをしていきたいという姿勢を持って、交渉するよう心がけましょう。

受かりたいからと企業任せにするのはもったいない

年収アップのために、年収交渉をどのように行っていくべきかを伝えてきましたが、なかには「年収はいくらでもいい」と企業任せにしてしまう人もいます。

しかし、これはとてももったいないことです。

自分に自信を持てていない人にとっては、強気の交渉は難しいですし、そもそもお金の話を自ら進んで行うのは、とても勇気がいること。

しかし、「いくらでもいい」と企業任せにしてしまうと、意欲がないと受け取られる可能性もあります。

仮に、提示された年収に納得できないまま転職したとしても、ゆくゆく待遇への不満もでてくるでしょう。

そのような状況を回避するためにも、まずは相場に見合った自分の希望を伝えることを意識してみましょう。

年収アップを実現させたい方へ

「転職で年収を上げたい」という方々に向けて、年収アップのための転職方法について説明してきました。

・リサーチ

・自己分析

・交渉術

この上記3つは転職で年収アップするために必要不可欠です。

すべてを自分で判断して考えるのが難しいという場合は、転職エージェントに相談して考えてみるのもひとつの方法。

客観的なアドバイスをもとに、自分の市場価値を知ることができます。

転職で年収アップを実現させたいという方は、ぜひチャレンジしてみてください。