【例文3選】教育営業の志望動機の書き方は？例文やポイントを徹底解説！

たしかに塾講師も教育業界における職種ですが他にもサポートスタッフなどがあります。

小学校や中学校の教員は生徒だけでなく、生徒の両親など関わる人が多く、勉強を教えるだけでなくコミュニケーション能力も必要とされます。

大学教授などは自分の研究分野など専門的な知識をいかにわかりやすく生徒に伝えられるかが必要となります。

このように様々な職種があり、求められる能力が様々な教育業界です。

今回はそんな教育業界の現状や年収を解説していきます。

教育業界の年収

マイナビ社のデータによると、教育業界の平均年収は約370万円ということがわかりました。

さらに詳しくみていくと、20代で約340万、30代で450万となっており、勤務年数が長くなるほど給料も上がっていくのが特徴です。

ただしこのデータはあくまで平均であり、企業規模や業態によって大きく異なります。

教育業界大手のベネッセホールディングスや学研ホールディングスの平均年収は約900万円以上であり、総合商社並みの高待遇であることがわかります。

また、「先生」と呼ばれる職種に注目すると、小・中学校教師の平均年収は約700万円で、大学教授などは約800〜1000万円と高収入です。

教育業界と一口に言っても、携わる職務によって大きく異なることがわかります。

教育業界の業界規模

教育業界は業績、業界規模ともに堅調に推移している業界です。

この業界は進学を考える小中高生が対象であったり、キャリアアップを考える社会人が対象であったりなど対象者の年齢層が幅広く、様々な能力が必要となります。

対象者が多く、需要が高い教育業界ですが、業界規模は約9000億円で国内の業界としては小規模です。

その理由として少子化が考えられます。

教育業界の顧客である学生が減り、将来的には社会人も減ることで、需要の減少につながるのです。

この先も業界規模は縮小していくことが予想されています。

【教育営業の志望動機】教育業界の仕事内容

ここまで教育業界における年収や業界の現状をご紹介しました。

そこで何度もお伝えしているのが教育業界は職種が多岐にわたるということです。

次に教育業界の業種について詳しく紹介したいと思います。

教育業界は大まかに3つの職種に分けることができます。

「講師」、「サポートスタッフ」、「営業・事務職」の３つです。

以下でそれぞれ詳しく解説します。

それぞれ必要な能力なども併せて紹介しているため、志望動機づくりの際に自分にその能力があるかぜひ参考にしてみてください。

講師

講師の仕事は、学習塾や予備校などで生徒に授業を行う職業です。

一般的には、小中高生の進学向けの授業を行う塾の先生などが代表的です。

また、講師は勉強を教えるだけでなく、生徒の進路相談など生徒の個人的な悩みにアドバイスをすることもあります。

講師の志望動機を書く際には、ただ教えるという能力があることをアピールしてもあまり評価されません。

いかに生徒とコミュニケーションをとることができ、悩みを解決できる力があるかをアピールすることが重要です。

なお、講師が相手とするのは学生だけでなく社会人もいます。

ビジネススクールや趣味の教室など、教える内容はさまざまです。

このように、教える相手や内容によって必要な能力や資格などは多岐にわたります。

サポートスタッフ

主に講師の仕事をサポートすることが仕事となります。

講師のサポートとは試験問題の研究や授業で使用する試験やテキストなど教材の編集が主な業務となっています。

予備校等では生徒の面談を行ったり、入学案内等の仕事をするケースもあります。

他にも模試の試験官などありとあらゆる分野で講師と生徒をサポートしています。

裏方の仕事であるため、少し地味かもしれません。

しかし、作成する試験が生徒の成績や進路を左右するので、この仕事は責任重大であり、とてもやりがいのある仕事です。

試験やテキストを使う学生は数多く、誤字・脱字など細かいところまで目を配る必要があり、この仕事においては正確さが必要とされます。

営業・事務職

教育業界の営業職では生徒を集めることが目的となります。

主に塾や通信教育で活躍します。

先ほど述べたように少子化による学生数の減少が起こっています。

そのため生徒獲得の競争が激化しています。

広報活動においてはテレビCMの放送やYouTubeなどSNSでの広報を行い、より学生の目に触れるような媒体で広報活動を行っています。

顧客が求める学習の質や講師の質などを分析し、いかに生徒を集められるかが重要となってきます。

事務職は人事・経理等を担当しています。

少し意外かもしれませんが、塾長や教室長は事務職に当てはまるのです。

塾長や教室長は責任者であり、講師のマネジメントやイベント運営、保護者対応などを行っています。

一人ひとりの生徒と接するというよりも、企業全体のマネジメントをするため、客観視して自分の企業に何が足りないのかなど経営者的視点を持つことが重要です。

法人営業

企業の経営者や人事に対して自社サービスの売り込みや生徒募集の営業を行います。

自社サービスの売り込みでは教材を法人に提供したり、塾や英会話教室など企業の内定者に研修を行ったりします。

他にも生徒募集のための広告の営業や塾講師の求人広告の営業も行っています。

このように教材という有形のサービスを提供することもあれば、研修という無形のサービスを提供するなど、様々な形態のサービスを提供しています。

また、経営者や人事に対しての営業が多く、営業先が求めるものを理解したうえで商品を提案する力が必要とされます。

個人営業

英会話やIT、専門学校などを提供するケースが多いです。

学校等と提携して紹介してもらい、問い合わせがあった方に対して営業を行います。

興味を持ってもらった顧客の要望を的確に分析できる力などが必要となってきます。

企業によって異なりますが、サービス利用開始後の受講のサポートを行うこともあり、良好で継続的な関係を築くことができる能力も必要とされます。

また、個人宅に訪問するケースもあります。

家庭教師サービスを提供する企業や教材を出版する企業などが訪問営業を行っています。

他にもキャリアアドバイザーなどが提携先の企業の生徒になってもらうよう営業することもあります。

【教育営業の志望動機】教育業界の営業職で求められるスキル

ここまで教育営業における業種とそれぞれが必要とされる能力をお伝えしました。

様々な職種があるこの業界ですが、今回は営業職に注目します。

先ほど述べたように営業職では生徒を確保し、継続的な利用につながるようにすることが企業への貢献となります。

そこで、教育業界の営業職で求められるスキルを紹介します。

主に５つあります。

それは「コミュニケーション力」、「傾聴力」、「対応力」、「行動力」、「忍耐力」です。

ぜひ参考にしてみてください。

コミュニケーション力

営業職において大前提として必須のスキルが、コミュニケーション力です。

当然ですが営業が相手とするのは人であり、常に顧客と綿密なコミュニケーションをとる必要があるためです。

なお、営業職に求められるコミュニケーション力とは、巧妙なトーク術やアウトプット力だけではありません。

プッシュする力より、相手のニーズを引き出すヒアリング力が大切です。

話すことと聞くことのバランスを考えながら、相手のニーズを引き出しやすいようなコミュニケーション能力が求められるのです。

傾聴力

先ほどもあげたコミュニケーション力の一環でもある傾聴力は、教育業界の営業として欠かせないスキルです。

傾聴力とは、相手が話しやすいような質問の仕方を工夫したり、会話の細部に眠っている重要ポイントをキャッチする力を指します。

教育業界の営業は商談の割合が多いので、商談の中で課題やニーズが眠っていないか探る傾聴力は非常に大切です。

数十分以上の時間をかけて商談を行うことが一般的なので、とにかく相手の話に耳を傾けて課題を探る必要があります。

対応力

予想外のトラブルが発生した際に、臨機応変に対応する能力が求められます。

営業が担当する顧客数や規模は企業によりますが、いくつもの担当を任されることが大半です。

相手先の担当者との間で認識のズレが発生したり、エンドユーザー側で何らかのクレームが発生することも想定されます。

そうした事態にも早急に臨機応変な対応ができる人は、会社からもクライアントからも重宝されるでしょう。

行動力

目標達成のために進んで行動できるかどうかがスキルアップに繋がります。

営業は常に高い目標数値を追いながら仕事に取り組んでいます。

とくに教育業界の営業は複数のクライアントを担当していることが多く、常に何件ものプロジェクトが動いている状態です。

惰性で仕事をしていたり、やるべきタスクを怠ったりすると、当然ですが成約に至るまでの期間も長くなります。

トップ営業マンに共通していることは、とにかく行動が早いということです。

実働8時間のうちに1件しか商談をしない営業と、8時間で5件商談できる営業とでは、明らかに後者の方が売上をあげられることはお分かりでしょう。

行動数が売上に比例すると言っても過言ではありません。

忍耐力

営業は顧客から厳しい言葉をもらったり上司から叱責されたりと、ストレスの大きい仕事です。

そのため、強い忍耐力も求められます。

営業としてスタートしたばかりの人の中には、目まぐるしく忙しい顧客対応や厳しいノルマに耐えられずにリタイヤしてしまう人も多くいます。

しかし、厳しい環境に耐えてこそ、売れる営業に成長できるものです。

何かマイナスなことがあっても、すぐに立ち直れるポジティブさと忍耐力は非常に大切です。

【教育営業の志望動機】志望動機を聞く意図

効果的な志望動機を作成するために知っておきたいことが、採用担当者側の意図です。

相手が求める人材にマッチしていることをアピールするには、相手側の裏側を知っておく必要があります。

とくに志望動機は、応募者と企業がマッチしているかを確認するための重要な項目です。

志望動機を作成する前に企業側の意図を確認しておき、その意図に寄り添った内容を考えてみましょう。

志望度の確認

入社への熱意や意気込みを確認しようとしています。

当然ですが、企業は自社への入社意欲が高い人と働きたいと考えています。

生半可な気持ちで応募をしてきた人は、採用の優先順位が下がってしまいます。

その企業に対してどの程度入りたいと考えているのか、具体的に自分の言葉で伝えられるようにまとめましょう。

熱意の確認

入社後に長期的に働いてくれるか、熱意をもって仕事に取り組んでくれるかを確認しています。

そもそも転職活動において企業は採用者を選ぶ側ですが、逆に応募者から選ばれる側でもあります。

魅力を感じた企業に面接を受けに行くことで、初めて採用活動が成り立っているのです。

そのため、企業は入社後にギャップを感じて早期退職されてしまうことを避けたいという気持ちがあります。

つまり、志望動機を聞くことで、自社とマッチし働き続けてくれるであろう人材を見極め、採用しようとしているのです。

マッチ度の確認

履歴書での選考段階も面接の段階も、企業と応募者のマッチング度をはかるフェーズです。

お互いに相性が良くなければ長く働くことはできませんし、企業側にとっても不利益になり得ます。

企業が求める人物像に合致した人材であることをアピールするためには、その企業で働く人や職場環境の雰囲気をくみとって志望動機に落とし込むと良いでしょう。

【教育営業の志望動機】志望動機作成前にすること

効果的な志望動機を作成するにあたって、ペンを取る前に行っておきたいことが2つあります。

それが、「自己分析」と「業界・企業分析」の2つです。

自己分析で自分の価値をしっかりと理解し、業界・企業分析で企業の特色を理解した上で共通するポイントをピックアップし、マッチした人材であることをアピールするのが効果的です。

自己分析

自己分析をすることで自分の強み・弱み・価値観の違い等が把握できます。

とくに、転職活動で自己分析をすることは、自分の強みが言語化できることがメリットです。

面接では自分ならではの良さを武器にアピールしなければならず、ぼんやりとした自己PRでは不採用になる確率が上がります。

あなたがどういう人で、どういう強みがあるのか、その強みがどう活かせるのかを言語化するためにも、自己分析を行いましょう。

業界・企業分析

教育営業の仕事や応募先企業の理念を理解し、どのような人材が求められているのかまで分析できるとよいでしょう。

専門的な業界の専門的な会社ですから、本質的なところまで知って知識をためておく必要があります。

とくに、志望動機作成においては「なぜその企業でなければダメなのか」が納得できるものでなければなりません。

具体的な理由を述べる場なので、その企業ならではの魅力や入りたいと感じたポイントを洗い出すためにも、企業のことをとことん分析しましょう。

【教育営業の志望動機】教育営業の志望動機を作成するポイント

志望動機作成において念頭においておきたいことが3つあります。

一つは教育業界というニッチな業界を選んだ理由を簡潔にすること、二つ目がその企業ならではの魅力をまとめること、そして三つ目が入社後のキャリアプランを持っておくことです。

この3つが備わっていれば、具体的でオリジナルな志望動機を作成することができます。

教育営業の仕事を志望する理由を明確にする

なぜ教育業界なのか、その中でもなぜ教育営業なのかを明確に言葉にできるようにしましょう。

興味を持ったきっかけ等を交えられると良いです。

営業職はほとんどの業界に存在する職業です。

なぜ教育業界なのか、他の業界ではダメな理由も考えながら明確にしましょう。

その企業を志望する理由を明確にする

数ある教育営業の中でも、なぜその会社を選んだのか説明できるようにしましょう。

志望動機は、応募先企業に入りたい理由を述べる場です。

「理念に共感した」などの通り一遍の言葉では、採用担当者の心をキャッチすることはできません。

他の企業ではなく、応募先企業を選んだ理由を明確にすることで、自分らしいオリジナルな志望動機を作成することができます。

入社後やりたいこと

志望動機にキャリアプランが入っていると、熱意や本気度が伝わります。

入社後にどのような形で企業に貢献していくのか、将来の姿を示しましょう。

「一年後にはリーダーになりたい」「毎月達成率120％以上を目指したい」など、自分が入社後に思い描く理想を書き出してみてください。

「こういう自分になりたいから、貴社を志望しました」という熱意のこもった志望動機が作成できるはずです。

【教育営業の志望動機】志望動機の基本構成

効果的な志望動機を作成するためには、分かりやすい文章構成に整えることもポイントです。

ビジネスのシーンで相手に何かを伝えるとき、簡潔で分かりやすい内容をストレートに伝えるのが基本です。

これからお伝えする基本構成に沿って論理的な志望動機を作成しましょう。

志望動機を簡潔に

まず書き出しで述べたいことが、なぜその企業を志望するのか、その理由です。

ビジネスシーンでは、結論から伝えることが鉄則と言えます。

背景からだらだらと語ってしまうと、結局何が伝えたいのかが最後まで分からず、気持ちが伝わりません。

まずは「貴社を志望した理由は〜〜です」から書き出し、その後に根拠となるエピソードを伝える流れにしましょう。

根拠となるエピソード

志望動機を簡潔に述べたら、次はその根拠となるエピソードをまとめます。

ここは採用担当者の心を掴むために重点をおきたいポイントなので、具体的なエピソードを添えて説得力を持たせましょう。

例えば、その企業に入りたいと思ったきっかけとなる体験を述べると良いでしょう。

学生時代に応募先企業の運営する塾に関連があったことや、転職先を検索している際に教育理念に共感したことなど、自分の言葉でまとめましょう。

再び結論

最後の締めとして、再度志望動機を簡潔にまとめます。

先ほど述べた根拠となるエピソードとつながるように、「だからこそ貴社に志望しました」と締められるようにまとめましょう。

なお、このように「結論→根拠→結論」でまとめる伝え方は、ビジネスシーンで当たり前のように使われている手法です。

商談においても、ビジネス文書においても、この手法で伝達することで相手に効率的に伝わります。

【教育営業の志望動機】教育営業の志望動機の例文

ここまで教育営業の志望動機の書き方やポイントをご紹介しました。

しかし、教育営業ならではの志望動機や具体的なエピソードが思いつかないという方もいるのではないでしょうか。

そこで、実際に教育営業の志望動機の例文を紹介します。

今回は学習塾向けの志望動機を紹介します。

ぜひ参考にしてみてください。

例文①：学習塾

例文②：大手教材会社

例文③：専門学校

まとめ

いかがだったでしょうか。

これまで教育業界の営業職に注目して解説していきました。

業界や職種の志望理由は、実体験に基づき、しっかりと説明できるようにしておきましょう。

少子化の影響で規模が縮小しつつあるとはいえ、教育は必要不可欠な分野です。

ぜひ将来を担う人々を支える教育業界への就職を検討してみてください。