第二新卒として新たなキャリアを築いていこうと考えている人は近年増えてきています。
企業側も第二新卒の人材を確保することに力を入れている企業も増えてきており、今後ますます第二新卒の転職市場は活況になっていくと予想されています。
新卒で入社した会社が合わない、やりたいことが見つかったなど新たなきっかけは人それぞれですが、第二新卒としての新たなキャリアに悩んでいる場合は「営業職」を軸に考えていくのがおすすめです。
本記事では第二新卒とはという基本的なところから、第二新卒で営業職がおすすめの理由、第二新卒に向いている人などを解説していきます。
そもそも第二新卒とは？
「第二新卒」に明確な定義づけはありません。
しかし多くの企業が第二新卒として採用する基準として、卒業後3年以内の25歳前後としているケースが多くあります。
あくまでも一般的に多いというだけで、最終学歴や企業によって異なるため、自身が転職を目指す企業の基準はどうかを確かめておくことが大切です。
厚生労働省が発表している大学新卒者の離職率統計によれば、新卒で入社した会社を3年以内に退職する人の割合は約30%となっています。
第二新卒と似た言葉として「既卒」がありますが、既卒と大新卒の大きな違いは「社会人経験」があるかどうかです。
社会人経験があれば第二新卒、なければ既卒と言えます。
新卒と既卒の違いとは
若手の転職市場においては「新卒」「既卒」「第二新卒」「中途」などあらゆる言葉が飛び交うため、どのような違いがあるのか、また応募する際にどの条件に応募すれば問題ないのかを迷ってしまう人は多くいるでしょう。
それぞれの定義は以下のようになります。
新卒...年度末の3月で卒業が見込まれる学生
既卒...学校を卒業した後、進学および就職をしていない人
中途...第二新卒と同様に、社会人経験がある人
第二新卒...新卒で入社した会社を3年以内に退職し、職を探している人
第二新卒は概ね中途と同じような意味ですが、社会人経験の年数が異なります。
応募求人の中には、第二新卒歓迎などを記載しているものもありますので、確認していくと良いでしょう。
つまり第二新卒は社会人経験がない「新卒」と社会人経験が豊富な「中途」の中間として扱われることが多いことになります。
第二新卒のニーズは増加している
転職が当たり前の時代に突入している今、企業側も第二新卒の採用を積極的に進めています。
2014年の段階ですが、マイナビが調査したデータによれば、今後1年間の第二新卒者の採用見通しを「積極的」だと回答した企業は6割以上に登りました。
第二新卒の採用に積極的な理由として、入社意欲が高い、社会人経験がある分の仕事に対する理解度が高いなどが挙げられています。
また、ビジネスマナーなども身につけている第二新卒がほとんどのため、企業側の教育コストを抑えることにも貢献しています。
即戦力とは異なり、第二新卒のポテンシャルを見て採用活動を行っている企業も多く、少子高齢化が進み若い人材が集まらない企業にとっては、持続的な成長を見据えての採用ニーズが高まっています。
企業が第二新卒を求める理由
企業側が第二新卒を求める理由として、以下の3つの点が挙げられます。
- 新卒と同等のポテンシャルがある
- 一定のビジネススキルを持っている
- 社会や会社の風土に染まりきっていない
それぞれの理由について解説していきます。
新卒と同等のポテンシャルがある
第二新卒はまだまだ若く、長期的に自社で働いてくれることを見越して採用をしていきます。
つまり即戦力ではなく、応募者のポテンシャルを見ながら採用するケースがほとんどです。
株式会社マイナビの調査によれば、企業が第二新卒に期待していることとして最も高かったのが「熱意・ポテンシャルがあること」です。
スキルや経験が十分ではないことは、企業側も理解しているため、人物面を重視して採用をしていきます。
さらに企業側は人手不足の背景から、新卒採用のみでは十分な人手を確保できないという現実もあります。
中長期的な視点で見た際に、数年後に人材が不足してしまうと捉えられる企業は少なくありません。
また企業は新卒採用をする際は、採用予定数を設定していますが、採用活動に十分な時間が割けないなど、そもそもの採用活動に支障をきたしている場合もあります。
そのため新卒採用で足りていなかった部分を補完する役割として、第二新卒の採用に積極的に取り組む企業も多くあります。
一定のビジネススキルを持っている
第二新卒は当然ながら、新卒で入社した会社にて社会人経験を積んでいます。
新卒で入社した場合には、研修期間を設けてビジネスマナー研修などを行なっていきますが、企業にとっては研修期間や教育には大きなコストがかかります。
しかし第二新卒の場合は、こうしたビジネススキルやマナーが備わっていると判断されることが多く、場合によっては新卒よりもコストをかけずに採用活動が行えます。
さらに第二新卒は、転職活動を行なった上で自社への応募をしてきてくれるため、入社意欲が高く仕事へのやる気がある人材として見られます。
こうした社会人経験を経て、一定のビジネススキルやマナーを持っている点から、企業に高く評価されるため、企業側は第二新卒の採用に積極的になります。
社会や会社の風土に染まりきっていない
第二新卒はまだまだ若い人材のため、社会や新卒で入社した風土に染まりきっていないのも企業側は評価するポイントです。
即戦力と呼ばれる30代の人材と比較すると、30代の人材はすぐに結果を出す可能性があるかもしれませんが、仕事の方法や進め方などが前職の風土に引きずられてしまい、転職先の仕事の方法と噛み合わないなどのケースもあり得ます。
しかし第二新卒などの若い人材は、社会や会社の風土について柔軟に対応できることが多く、企業風土に馴染みやすいため、育成がしやすいというメリットがあります。
さらにポテンシャルを見て採用しているため、きちんとした育成を行えば、伸びしろも大きいと言えます。
こうした理由から第二新卒の採用をする際には、社会や会社の風土に染まりきっていない点も評価されます。
第二新卒であることのメリット
第二新卒であることのメリットとしては、主に以下の3点が評価されます。
- 社会人経験が評価される
- ポテンシャルが見込まれやすい
- 研修や教育コストが下がる
それぞれのメリットについて解説していきます。
社会人経験が評価される
第二新卒の社会人経験は大きく評価されます。
なぜなら新卒とは異なり、仕事の進め方や現場の雰囲気、キャリアへの考え方、ビジネススキルやマナーなどが備わっていることが多いからです。
新卒の場合では右も左もわからないところから育成をスタートする必要がありますが、仕事の進め方や雰囲気などがわかっていることは大きな強みとなります。
短期間の社会人経験であったとしても、新卒にはない圧倒的な強みの部分となります。
さらに短期間で何かしらの成果を挙げている、あるいは社会人経験から自分のやりたいことが見つかったなどの場合は、企業側からの評価も高くなる傾向があります。
ポテンシャルが見込まれやすい
第二新卒で企業側が求めているものは仕事に対する熱意や入社への意欲などです。
繰り返しになりますが、企業側も第二新卒の若手人材を即戦力として補強しようとは考えていません。
数年後の自社の姿を見据えて採用活動を行うため、人柄などが重視されます。
第二新卒では人材のポテンシャルを重視して採用活動を行うため、実務経験やスキルなどを重視することはほとんどありません。
マイナビが調査した結果によれば、第二新卒の採用で重視した基準として、最も高いのが入社意欲の高さです。
つまり自社で長く働く動機を持っているかを見極めることに注力しています。
他にも「社内と合いそうな人柄か」「一緒に働ける人材か」などを重視して採用活動を行なっており、資格などはあまり重視しない傾向にあります。
こうしたポテンシャルを重視されるのは、30代にはない大きな魅力と言えます。
研修や教育コストが下がる
新卒で採用した人材に対しては、入社後の研修はもちろんのこと、入社までに事前研修を行うケースも多くあります。
入社前研修では企業が扱っている製品のことやサービスの内容、企業が属している業界についてなどあらゆる教育が行われることがほとんどです。
さらに入社後にも研修期間を3ヶ月や半年など用意しているケースも少なくなく、育成に関するコストは大きな負担となっています。
その点、第二新卒では入社前の研修や入社後のビジネスマナー研修などを行う必要はなく、時間や労力、お金をかけるコストはほとんどないといっても過言ではありません。
なぜなら一定の社会人経験があるため、ビジネスマナーなどは備わっていると見られるからです。
企業側の視点では、製品の知識など即戦力ではないとしても、社会人としての基礎を持っていると考えられ、すぐに実践的な取り組みが始められるとしていることがほとんどです。
第二新卒であることのデメリット
第二新卒であることのデメリットとしては、主に以下の3点が挙げられます。
- 最低限のビジネスマナーは備わっていると見られる
- 早期退職を懸念される
- 入社後の育成への懸念
それぞれのデメリットについて解説していきます。
最低限のビジネスマナーは備わっているとされる
第二新卒で見られるポイントは人間性です。
熱意や入社意欲などが見られますが、それは最低限のビジネスマナーがあることが前提です。
社会人経験がある分、ビジネスマナーや社会人として最低限のスキルはあるものとして見られます。
たとえば面接における言葉遣いや連絡のレスポンスの早さなどです。
これらが十分に備わっていないと判断されてしまうと、企業側も採用を見送ってしまいます。
社会人経験があることは新卒にはない大きなメリットですが、ビジネスマナー等はより厳しく判断されます。
そのため転職活動を行う際には、社会人としてのビジネスマナーが備わっているか、最低限の身だしなみに問題はないかなど、今一度確認してから挑むようにすると良いでしょう。
早期退職を懸念される
第二新卒は事実として、新卒で入社した会社を早期退職しています。
そのため企業側からは、何か自分が納得できないことがあったらすぐに辞めてしまうのではないかという懸念があります。
第二新卒は新卒で入社した会社を3年以内に退職した人が対象となることがほとんどのため、企業側は入社意欲などを丁寧に判断していきます。
企業側にとっては、若手を育成していくことには相応のコストがかかってしまいます。
採用担当者は採用した人材がすぐに辞めてしまうことは、会社にとって大きな損失となってしまうため、何としても避けたいと考えています。
こうした懸念を払拭するためには、自分がなぜ新卒で入社した会社をすぐに退職したのか、志望先で早期退職しないための改善点などを伝えていく必要があります。
とくに志望先でのキャリアビジョンなどを具体的に伝えると、相手も納得しやすいでしょう。
入社後の育成への懸念
昨今では新型コロナウイルス感染症の拡大などによって、従来のように会社に出社して働くというのは働き方の一部となってきました。
近年ではリモートワークや時短勤務など、あらゆる働き方が求められ、企業側も人材を確保するためには必要なことになっています。
こうした働き方に関する環境の変化から、従来のようなマンツーマンのOJT研修や集合研修などが行いにくくなっているのが現状です。
つまり仕事に対しての経験が少なく、ポテンシャルで採用した第二新卒の人材を丁寧に育成できる環境が用意できない可能性があるということです。
もちろん志望者側も仕事に対して受け身な姿勢ではなく、前向きな姿勢で取り組むことが求められます。
仕事は自ら覚えるものという意識のもと、自分から積極的な姿勢で仕事を覚えていくことも大切です。
第二新卒に営業職が良い理由
第二新卒として営業職が向いている理由としては、主に以下の3点が挙げられます。
- 学歴や経験を問わないことが多い
- 未経験、経験者のどちらにも有利
- 高収入になる場合もある
それぞれの理由について解説していきます。
学歴や経験を問わないことが多い
営業職は専門性よりも汎用的なスキルや経験が求められるケースが多いです。
そのため学歴や営業職としての経験を問わないことが、第二新卒の採用としては挙げられます。
自社で扱う製品やサービスについての知識は入社後に身につけることがほとんどのため、面接の時点で知っておく必要があるなどはないといっても過言ではありません。
さらに営業職として必要なスキルは、コミュニケーションスキルなどが代表的なものなので、新卒として入社した企業が営業職でなくても、採用に至る可能性は十分にあります。
さらに有効求人倍率も現在では売り手市場のため、専門的な知識やスキルが求められる職種と比較して、採用されやすいとも言えます。
未経験、経験者のどちらにも有利
前述したように営業職は学歴や経験を問わないため、未経験者でも応募しやすいのが特徴です。
また企業側も専門的なスキルが必要であると考えているケースは少ないため、未経験でも飛び込みやすい職種であると言えます。
新卒で営業職を経験しているのであれば、コミュニケーションスキルや提案スキルなど必要なスキルが備わっていることをアピールできれば、経験者である強みを活かすことにつながります。
さらに簡単な実績などがあれば、合わせてアピールすることでより採用に至りやすくなります。
こうした未経験、経験者のどちらにも有利になるのが営業職をおすすめする理由の一つです。
高収入になる場合もある
営業職は数字で結果が分かるため、評価がしやすい職種であると言えます、具体的に言えば、年度や半年ごとに予算が割り当てられ、それを達成できたかどうか、達成するために顧客への訪問件数は何件あるか、案件数はいくつ発生させたかなどです。
こうした数字を追いかける職種であるため、結果が出ない時にはストレスやプレッシャーがある反面、数字を達成できた際にはインセンティブや成果報酬、ボーナスに上乗せなどで高収入になるケースも少なくありません。
企業の多くは目標達成率に応じたインセンティブを設けている企業も多く、扱う商材やサービスの難易度などによってインセンティブの設定金額も大きくなるケースがあります。
なお、基本給を高めに設定し、インセンティブを人事制度に組み込んでいない企業もありますので、応募条件等をきちんと確認しておくことが大切です。
それでもインセンティブを組み込んでいる企業であれば、成果を出せば出した分だけ大きく収入が増やせると言えるでしょう。
営業職に向いている第二新卒とは？
第二新卒として営業職に向いている人材の傾向として、主に以下の4点が挙げられます。
- コミュニケーション能力が高い人
- ストレス耐性があるひと
- スケジュールやタスク管理ができる人
- 論理的思考ができる人
それぞれの傾向について解説していきます。
コミュニケーション能力が高い人
営業職は顧客とのやり取りはもちろんのこと、社内においてもさまざまな人と連携をしながら仕事を進めていく必要があるため高いコミュニケーション能力が求められます。
コミュニケーションスキルがない人は営業職に向いていないと言っても過言ではないため、非常に大切な能力になります。
単純に仕事の報告をするのではなく、案件が同じ社内の人間がスムーズに仕事ができるように顧客に話を通しておく、顧客の課題のコミュニケーションを通して理解するなどが具体的に求められます。
第二新卒では専門的なスキルが求められない分、こうした汎用的なコミュニケーションスキルなどを面接を通して見極められます。
また、仕事においては既存顧客だけではなく、新規顧客開拓も営業職の重要なミッションです。
ビジネスマナーを備えていることを前提に、初対面の相手であっても抵抗なく接する必要があります。
ストレス耐性がある人
営業職は数字でノルマが定められるため、達成率などが誰からもわかりやすい職種です。
営業職の中にはこのノルマに追われてしまい、ストレスを余計に抱え込んでしまう人も少なくありません。
また、営業職は前述したように多くの人とコミュニケーションを取りながら仕事を進めていく職種です。
時には自分が関わっている案件で他の人がミスをした場合でも、クレームを窓口として受けるなどのケースもあります。
こうしたさまざまな要因が重なり、営業職はストレスの多い職種とされています。
営業職はどの業界においても退職率が高い傾向にあります。
背景には、こうしたストレスを抱える場面が多いことが挙げられるからです。
そのため営業職として長く活躍するためには、ある程度のストレス耐性を持っていることが必要です。
反対に言えば、メンタルが強い人にとっては向いている職種であると言えるでしょう。
スケジュールやタスク管理ができる人
営業職は時間の使い方によって成果に大きく関わってきます。
バックオフィス業務と異なり、さまざま人とコミュニケーションを取りながら進めていくため、打ち合わせの日程調整や顧客への訪問調整、出張など効率的に案件を進めていくためには、スケジュールの適切な管理が絶対条件と言えます。
行き当たりばったりで仕事を進めてしまうと、仕事をスムーズに進められない、残業によって補ってしまうなど無理が生じてしまいます。
さらにタスク管理も重要な要素です。
たとえば売上証憑を顧客から期限までに確実に貰う、提案資料を顧客に提出するために作成をするなどです。
こうしたタスク漏れが起こってしまうと、スケジュールの管理も難しくなってしまいます。
プライベートにおいてもスケジュールを組むのが得意だという人などは、営業職に向いていると言えるでしょう。
論理的思考ができる人
昨今の営業職はモノ売りではなく、相手の課題を解決するソリューション営業が主流になっています。
つまりコミュニケーションの中から、相手の課題を的確に把握し、課題を解決するために論理的に仕事を進める人が求められているということです。
相手の課題を認識したとしても、どのように解決できるかの思考に至らない人は、営業職として成果を出すのは難しいでしょう。
なぜそのようになっているのか、なぜそのような課題を抱えているのか、このように提案したらどうなるのかなど、一つ一つの説明に説得力を持たせるためにも、論理的思考は営業職において大切です。
第二新卒の営業職の仕事内容とは？
第二新卒の営業職として働いていく際には、主に以下の営業を行なっていくことが多いです。
- 既存営業
- 新規開拓営業
- 電話営業
それぞれの営業方法について解説していきます。
既存営業
既存営業とはルート営業とも呼ばれる営業方法で、文字通りすでに自社と契約を結んでいる顧客に対して営業を行うことを指します。
すでに契約を結んだことがあるため、信頼関係の構築ができており、自社についての紹介などは必要なく、今抱えている顧客の課題などにフォーカスして提案を行なっていきます。
たとえば定期的に既存顧客を訪問し、現在の状況を確認、課題があればいつまでにどのように解決を行えば良いか、そのためにはどのような商品やサービスが必要なのかを考え、提案を行なっていきます。
第二新卒の営業職として入社すると、顧客の引き継ぎなどで既存顧客を担当するケースは多くあります。
なお企業同士の信頼関係はありますが、引き継いだ後の人と担当者の信頼関係は改めて構築する必要があるため、なんどもコミュニケーションを取ることが必要です。
万が一、競合他社に既存顧客を奪われた場合、改めて取り返すのは容易ではないので注意が必要です。
新規開拓営業
新規開拓営業とは、自社とこれまで関わりのなかった見込み顧客に対して営業をかけ、最終的には顧客になってもらうことを目指す営業手法です。
まったくのゼロからの営業になるため、テレアポや飛び込み営業など、さまざまな営業手法を用いて契約を目指していきます。
また、顧客と商談の場についた際は、自社の紹介から行なっている事業についての説明、商品やサービスの説明や自社と契約をするメリットなどを説明していく必要があります。
そのため高いプレゼン能力とコミュニケーション能力が求められます。
既存顧客の営業と比較して、ゼロから信頼関係を構築する必要があるので、難易度が高いと言えるでしょう。
さらに新規開拓営業は、門前払いも多くあり、商談の場につけないことは当たり前です。
そのため営業職が新規開拓営業を行うことで、ストレスを抱えているケースもあります。
一方で新規開拓営業は、どの企業にとっても必須のもののため、新規開拓営業を経験していない営業はいないと言っても過言ではないでしょう。
その分、毎年の目標として新規開拓企業の件数があり、達成することができれば、高いインセンティブにつながる可能性もあります。
電話営業
電話営業とは、文字通り電話で行う営業のことです。
コールセンターを設置して営業活動を行なっている企業も増えてきていますが、企業の営業方法として電話営業はまだまだ残っています。
電話営業は対面で会話をすることはないため、声のトーンや丁寧さなどで相手に好印象を与える必要があります。
そのためビジネスマナーはもちろんのこと、高いトーク力やプレゼン力がなければ成果にはつながりにくいでしょう。
なお、電話営業を行なって成約につながることは一部の業種のみです。
ほとんどの業種では、電話営業でアポイントを獲得し、対面での営業で信頼関係を構築して、最終的な成約を目指すことが多いです。
それでも営業の基本であるとも言われているため、電話営業を行うことは多いと言えるでしょう。
まとめ
第二新卒としての進路に迷っているのであれば、営業職を選択肢に入れてみると良いでしょう。
未経験であっても経験者であっても、ポテンシャル採用に至る可能性は、専門性の高いスキルが求められる職種よりも高いと言えます。
それでも闇雲に営業職を選択するのではなく、キャリアプランを考えながら、希望の年収は達成できそうか、ストレス耐性などは問題ないかなどを確認しながら進めていくのが大切です。
ぜひ、本記事を参考に第二新卒の進路として営業職が自分に合っているかを確認してみてください。
